投資信託の3つの手数料（購入時手数料・運用管理費用・信託財産留保額）について

投資信託には、大きく分けて以下の3つの手数料がかかります。

• 購入時手数料（投資信託を買う時）
• 運用管理費用（投資信託を保有している時）
• 信託財産留保額（投資信託を解約する時）

1つ目の購入時手数料については、株式投資の場合と同じですね。投資信託を売買する時に、証券会社に支払う手数料です。

ただ、残りの運用管理費用と信託財産留保額は、株式投資にはない投資信託の特殊なコストです。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

購入時手数料とは？

購入時手数料は、投資信託を購入する時にかかる手数料です。

投資信託を買う時に1度支払えば終わりです。毎年支払う必要はありません。

購入時手数料は、投資信託を購入する証券会社に対して支払います。

購入時手数料は各証券会社が独自に設定している手数料ですので、同じ投資信託であっても、A証券会社とB証券会社では、購入時手数料が違う場合があります。

ただ、最近は購入時手数料が無料の投資信託「ノーロード投資信託」も増えてきましたので、特定の投資信託については購入時手数料を払わなくても購入することができます。

「購入時手数料といっても、数%でしょ？たいしたことないじゃん」

と思われてるかもしれませんが、投資金額が大きい人にとって手数料は数%でも大問題です。

たとえば、購入時手数料1%の投資信託を1000万円購入→手数料10万円ですが、ノーロード投資信託を1000万円購入→手数料0円です。

手数料は低いほうがいいのはいわずもがなです。

運用管理費用とは？

運用管理費用は、投資信託を保有しているときにかかる手数料です。信託報酬とも呼ばれます。

投資信託は、投資のプロを「信」頼して、お金を「託」す投資商品です。ですので、預けたお金は投資のプロが運用しているわけです。

このプロの方々はボランティアではありません。無料で働いてはくれません。ですので、お金の運用に対する手数料を支払わなければなりません。それが、運用管理費用です。

この運用管理費用は、投資信託にかかる手数料の中でも一番厄介なものです。なぜなら毎年差し引かれるからです。

購入時手数料のように、一度支払ったら終わりというわけにはいきません。

毎年投資信託の残高から差し引かれるので、たとえ数％の差であっても、長期間で見ると大きな損失になります。

例として、運用管理費用1%と0.5%で1000万円を10年間運用した場合の表を作りましたので、参考にしてみてください。

※計算を簡単にするため、運用管理費以外の要素を全て排除しています。

たとえ0.5%の差でも、10年間で約50万円もの損失になるのがわかります。

当たり前ですが、投資信託の保有残高が多い人ほど損失額も多くなります。

ですので、なるべく投資信託の残高を減らさず、増やし続けていくためには、「運用管理費用が安い投資信託を選ぶべき」です。

信託財産留保額とは？

信託財産留保額とは、投資信託を解約するときにかかる費用です。

例えば、あなたがA投資信託を解約したとします。A投資信託の運用マネージャーは、A投資信託が保有している一部の株や債券などを現金化し、あなたにお金を渡して解約完了となるわけです。

しかし、株や債券を現金化する際には、売買手数料がかかっています。

この売買手数料は、あなたが解約したせいでかかったコストです。あなたが支払うべきもので、あなた以外のA投資信託の保有者が引き受けるべきものではありません。

ですので、投資信託の解約時には信託財産留保額という「迷惑料的な手数料」を支払う必要があります。

手数料を比較するのにおすすめのサイト

投資信託の各手数料は、その投資信託の「目論見書」に記載されています。

目論見書は、投資信託の販売会社のホームページからダウンロードできます。しかし、いちいち投資信託の目論見書をダウンロードして、手数料をチェックするのは面倒です。

ですので、目論見書の内容をササッと確認したい場合は、「投信総合検索ライブラリー」を利用しましょう。

参考：＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスＦ

上図のように、投資信託の手数料を分かりやすく一覧表示してくれます。

目論見書のPDFもダウンロードできますので、投資信託を詳しく調べるのに最適なサイトです。ぜひ活用してみてください。

まとめ

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▽投資信託の基礎知識まとめ（もくじ）